ニュースリリース：日本ビジネスオブジェクツ、業界初の統合BIプラットフォーム「BusinessObjects XI 3.0」を発表

日本ビジネスオブジェクツ、業界初の統合BIプラットフォーム「BusinessObjects XI 3.0」を発表

BIに必要とされる機能を単一プラットフォームに統合し、
情報へのアクセス性を向上

東京発 2008年3月11日 - ビジネスインテリジェンス（BI）ソリューションのトップベンダーでありSAP（NYSE: SAP）傘下の日本ビジネスオブジェクツ株式会社（本社: 東京都渋谷区恵比寿代表取締役社長: 印藤公洋、米国本社: サンノゼ、フランス本社: パリ、以下ビジネスオブジェクツ）は本日、BIプラットフォームの最新版「BusinessObjects™ XI 3.0」を発表します。

「BusinessObjects XI 3.0」は、業界で初めて、BIに必要とされる機能を単一プラットフォームに統合しています。これにより、従来のBIの障壁を打破し、社内のだれもがそれぞれの業務に必要なビジネス情報へ迅速にアクセスできるようになります。また、モバイル機能も強化し、オンライン/オフラインに関らずセキュアな環境でアクセス可能になりました。さらに、物理的データの統合機能「BusinessObjects Data Integrator」、データクオリティの管理・向上機能「BusinessObjects Data Quality」も統合し、情報の活用性を向上しています。「BusinessObjects XI 3.0」による情報の有効活用は、従業員の業務効率を高め、パートナーやサプライヤ各社のビジネスを効果的にし、顧客の満足度や定着率を向上し、企業の最終目標である業績改善に役立つものです。

正確な情報を提供

ビジネスインテリジェンスはこれまで、容易に取得できるデータが対象となっていました。すなわち、社内のデータベースに格納された数値やテキストなど、既に構造化されたプロセス中心の情報を、限られたデータアナリストらが分析し、それを限られた社員間で共有していました。そのような状況を打破するため「BusinessObjects XI 3.0」では、全社員および関係する人々が情報へアクセスできるようにします。英国の大手調査会社のEconomist Intelligence Unit（EIU）がビジネスオブジェクツの依頼で 154 人の役員レベルを対象に行った最近の調査によると、重要なビジネス判断を行う際、適切な情報にアクセスできていると考える役員は、10人に1人もいませんでした。「BusinessObjects XI 3.0」は、業務に携わる人それぞれが、データの整合性を認識し、その元をたどることができるため、得られた情報を正確で信頼できるものとして安心して意思決定に活用できるようになります。

すべての人が情報にアクセス可能

「BusinessObjects XI 3.0」では、レポーティング、クエリー/分析、ダッシュボードによる見える化、高度な予測分析など、BIに必要とされるあらゆる機能がすべて搭載された業界初の BI プラットフォームで、すべての人がそれぞれの業務に適したインターフェイスと対話性を得られるようにします。ビジネスオブジェクツは、検索および操作、モバイルBIにデスクトップベースのメトリックなど、ユーザーの利便性を研究開発し、次世代の BI としてより幅広いユーザー層に普及できるようにしています。「BusinessObjects XI 3.0」を構成するポートフォリオは、以下の通りです。

「Crystal Reports® 2008」：業界標準のレポーティングツールです。Flash と Flex が搭載した唯一のレポーティングソリューションで、これにより対話性が向上し、BI と業務プロセスがより密接に統合されます。
「Web Intelligence®」：SAP環境および非SAP環境で最も高度なクエリー、レポーティング/分析機能を提供するツールで、今回初めてオンラインとオフライン両方のアクセスを可能にしました。
「Xcelsius® 2008」：ポイント＆クリック操作のみで、データを洗練されたデザインの対話型ダッシュボードとして提供し、共有化する機能です。分析作成機能が新たに追加されました。
「Polestar」：シンプルでスピーディな検索と、高度な分析力の BI が融合したソリューションです。ビジネス情報を簡単に検索できます。
「BI Widgets」：個別設定されたメトリックをユーザーのデスクトップ上に直接配置できる新機能です。これにより、KPIの監視と最新情報へのアクセスが簡素化されます。
「Voyager」：OLAP データを操作するツールで、特に金融アナリストやビジネスアナリスト向けに設計されています。今回、多次元分析とビジュアル機能を強化しています。
「Mobile」：ワイヤレスデバイスを使い、「お気に入り」のBIレポート、メトリック、リアルタイムデータへ、遠隔地からワンクリックするだけでアクセスできるソリューションです。アラート機能を強化し、オフラインでの分析モードを可能にしました。
「Live Office」：プラットフォームのサポートをさらに強化し、Microsoft Office Word、Excel、PowerPoint内から新しいデータの取り込みと更新が簡単にできるようになります。
「Dashboard Builder」：ビジネスインテリジェンスのすべてのコンテンツを 1 つのダッシュボードに統合して表示することにより、企業はビジネス活動を瞬時に洞察できます。さらにインターフェイスを強化し、ワークフローの利便性も向上しています。
SAP ユーザー向けのサポート強化：業績改善をはじめ、SAPメタデータやそれ以外の SAP アプリケーションをより広範に統合します。

信頼性と迅速性を備えた単一BIプラットフォーム

「BusinessObjects XI 3.0」により、IT 部門は、企業の需要に対応し、必要とする適切な人へ適切な情報を優れたコストパフォーマンスで提供できるようになります。また、インフォメーションマネジメント、メタデータ管理、セキュリティ、監査などの共通サービスもインテリジェントな単一プラットフォームから行うことができます。

「BusinessObjects XI 3.0」の新機能である「BusinessObjects Data Services」は、「Data Integrator」と「Data Quality」という、市場をリードする2つのテクノロジーを業界で初めて全社的な1つのソリューションとして統合しました。これにより、企業は、もっとも正確で信頼できる情報の入手と最速の情報配信を確実に実現できます。たとえば、次のような効果を得られます。

企業のCIO は、データ管理環境全体で同じスキルを活用可能にすることで、IT インフラを簡素化し、総所有コストを抑制できます。
ビジネスユーザーは、構造化データ、非構造化データを問わず、また、グローバル、ローカルを問わず、あらゆる種類のデータからビジネス判断を正確に下すことができるようになり、その結果競争優位性を獲得できます。
企業は、データクオリティおよびデータ統合プログラムを1つのアプリケーションで構築することにより、運用エクセレンスを実現できます。

「BusinessObjects XI 3.0」には、IT 部門がカスタムのBI環境を提供し、その一方で一貫性をグローバルに維持できるようにします。「BusinessObjects XI 3.0」のBIフェデレーション機能は、部署単位で導入された環境を、既存システムの価値を壊すことなく、より低コストで強力な全社規模のBI のフレームワーク1つに統合する独自の機能を提供します。BIの環境をさらに簡素化するために、「BusinessObjects XI 3.0」の導入先は、現場の環境へ直接か、オンデマンドか、またはその両方か、顧客が選択することができます。

出荷について

「BusinessObjects XI 3.0」は、2008年第2四半期に出荷開始予定です。「BusinessObjects XI 3.0 Mobile」と「BusinessObjects XI 3.0 Polestar」は、2008年後半に出荷開始予定です。

BusinessObjects XI 3.0 に関するより詳細な情報は、次のサイトをご覧ください。
http://japan.businessobjects.com/product/catalog/xi/

製品画像をご用意しております。ご入用の方は、以下URLからダウンロードしてお使いください。
http://japan.businessobjects.com/news/press_room.asp

ビジネスオブジェクツについて

SAP社傘下の独立した企業体であるビジネスオブジェクツは、人、情報、企業を結びつけることによって世界のビジネスのあり方を真に変革します。また、界で最強の最も幅広いパートナーネットワークを組み合わせることにより、金融サービス、小売、消費財、ヘルスケア、官公庁など、世界中のあらゆる業種の企業が業績を最適化できるように支援します。また、企業統治（ガバナンス）、リスク、法令遵守（コンプライアンス）などを含むエンタープライズパフォーマンスマネジメント、ビジネスインテリジェンスの分野においても、オープンで異種混成アプリケーションにより、グローバルなコンサルティングおよびトレーニングサービスを通じ、規模を問わずあらゆる企業がビジネス戦略にのっとったビジネスを展開できるように貢献します。

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ビジネスオブジェクツ、ビジネスオブジェクツのロゴ、BusinessObjects、BusinessObjects Polestarは、米国Business Objects 、もしくはその他の国のビジネスオブジェクツの商標または登録商標です。この文書中に掲載または言及された他の会社名、製品名、ブランド名は、各社のそれぞれの商標または登録商標です。

SAPについて

SAP は、ビジネスソフトウェアの世界をリードするプロバイダです。現在、小規模あるいは中堅企業で特定分野専門のニーズを満たすものから、グローバルな大企業にて幅広い製品スイートにいたるまで、120以上を越える国で46,100社の顧客企業がSAP® アプリケーションを導入しています。SAP NetWeaver® テクノロジによって支えられているSAPのソフトウェアは、革新性やビジネスに変化をもたらし、世界中のあらゆる規模の企業に顧客との関係改善、パートナーとの協業、サプライチェーン間や業務における効率性強化などを実現します。SAP のソリューションポートフォリオは、ハイテク、小売、金融サービス、ヘルスケア、官公庁を含む 25 以上の業種でそれぞれに特化した業務プロセスをサポートします。50カ国以上に関連企業があり、フランクフルトおよびニューヨーク（NYSE）を含む世界の複数の株式市場に上場しています（シンボル「SAP」）。詳細はhttp://www.sap.com/japan/をご参照ください。

(*) SAP におけるビジネスソフトウェアは、サプライチェーンマネジメント、CRM、製品のライフサイクル管理、サプライヤとの関係監理など、ERPやそれに関連数アプリケーションとして定義しています。

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本文書内に含まれる記述の中には、1995年私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)において定義されている将来の見通しに関する情報が含まれています。SAP では、将来の予測を含んだ記述についていかなる理由でも更新または改定する義務を負わないものとします。これらの将来予測は、リスクや不確実性の影響によって、実際の結果は大きく異なることがあり得ます。現在ならびに将来のビジネスに影響を及ぼす可能性のある要素について、より詳しく検討される場合には、SEC（米国証券取引委員会）に提出されたSAP社の最新の年次報告Form 20-Fをご参照ください。ただし、これらは現時点での情報であり、将来の予測に過度に依存しないようにご注意ください。

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